ネット販売利用者の8割以上が運営者情報を確認！信頼できるサイト運営に必要なポイントとは？

近年、インターネットを通じた商品の購入やサービスの申し込みは日常の一部となっています。しかし、「商品やサービスは魅力的でも、サイトの運営者が信頼できるか不安」と感じた経験がある人も少なくないでしょう。

株式会社エムフロは、インターネットでの購入経験がある500人を対象に「ネット販売の運営者情報に関する意識調査」を実施し、消費者がサイト運営者の情報をどのように確認し、何を信頼の判断基準としているかを明らかにしました。

調査概要

この調査は、インターネットでの購入経験がある人を対象に、2026年1月14日から15日にかけて実施されました。有効回答数は500人（女性342人、男性158人）で、インターネットによる任意回答形式で行われました。

【調査結果サマリー】

ネット購入・申込時に運営者情報を調べる人は80.4％
サイトの運営者情報の確認方法1位は「ネットで検索する」
サイトの運営者情報で「信頼できる」と判断するポイント1位は男女とも「情報が多い」
サイトの運営者情報で「信頼できない」と判断するポイント1位は男女とも「情報が少ない」
運営者情報の確認後に購入をやめた経験がある人は76.4％

ネット購入・申込時に運営者情報を調べる人は80.4％

インターネットでの購入経験がある500人に対し、「ネット購入・申込時に運営者情報を調べるか」と尋ねたところ、「ほぼ毎回調べる（20.4％）」と「調べたことがある（60.0％）」を合わせて80.4％もの人が運営者情報を確認していることが判明しました。商品やサービスの購入には金銭のやり取りや個人情報の入力が伴うため、信頼できる運営者であるかを事前に確認したいと考える人が多いと考えられます。

男女別に見ると、男性は「ほぼ毎回調べる（29.1％）」が約3割と高く、運営者情報のチェックをルーティンにしている人も多いと推測されます。一方、女性は「ほぼ毎回調べる（16.4％）」は男性より少ないものの、「調べたことがある」を含めると約8割が確認経験があり、運営者情報の確認が一般的な行動であることが示されました。

サイトの運営者情報の確認方法1位は「ネットで検索する」

運営者情報の確認方法としては、「ネットで検索する（63.0％）」が最も多く、全体の6割を超えました。次いで「公式サイトを見る（33.2％）」、「SNSで探す（15.0％）」が続きます。

男女別では、男性は「AIに聞く（10.8％）」の割合が女性よりもやや高く、女性は「SNSで探す（17.0％）」と回答した人が多く、SNSを情報収集に活用する傾向が読み取れます。

サイトの運営者情報で「信頼できる」と判断するポイント

男性が重視するポイント

男性が運営者情報を信頼できると判断するポイントの1位は「情報が多い（28.5％）」でした。具体的な情報（住所、連絡先、会社名など）の多さや、検索時に多くの情報がヒットすることなどが挙げられています。以下、2位「ポジティブな口コミがある（15.8％）」、3位「メディアで紹介されている（11.4％）」、4位「情報が更新されている（10.8％）」、5位「実績がある（9.5％）」と続きます。多様なチャネルからの情報量と客観的な評価が信頼感の土台となっていることがわかります。

女性が重視するポイント

女性も同様に「情報が多い（30.1％）」が1位でした。運営者の顔写真、商品の詳細、企業の詳細といった具体的な情報が重視される傾向があります。2位は「ポジティブな口コミがある（20.2％）」で、男性よりも口コミのリアルさや具体性を重視する傾向が見られます。また、情報の更新状況やメディア紹介に加え、「知名度が高い（6.7%）」も上位にランクインしており、表面的な数値だけでなく「実態が見えること」や「新鮮さ」も重視していることがうかがえます。

サイトの運営者情報で「信頼できない」と判断するポイント

男性が判断するポイント

男性が運営者情報を信頼できないと判断するポイントの1位は「情報が少ない（22.5％）」でした。次いで「ネガティブな口コミが多い（10.2％）」、3位「情報が曖昧（5.6％）」が続きます。信頼できるポイントの裏返しとして、情報不足や検証のしにくさが不信感につながることが明らかになりました。

女性が判断するポイント

女性も「情報が少ない（53.5％）」が圧倒的な1位で、男性（22.5％）と比較してその割合は顕著に高くなっています。女性は情報が少ないだけで「怪しい」と感じやすい傾向があるようです。また、「ネガティブな口コミが多い（21.1％）」に続き、「日本語が不自然（5.8％）」もランクインしており、海外発のサイトへの警戒心が読み取れます。

運営者情報の確認後に購入をやめた経験がある人は76.4％

運営者情報を確認した後に購入をやめた経験がある人は、「よくある（14.6％）」と「たまにある（61.8％）」を合わせると、76.4％に達しました。約8割の人が運営者情報を見て購入を控えた経験があることから、運営者情報は消費者の購買行動に大きな影響を与えていることがわかります。男女別では大きな差は見られませんでした。

専門家による考察

Shikama.net代表の志鎌真奈美氏は、今回の調査結果に対して次のように考察しています。

「消費者はネット通販での購入に少なからず不安を感じており、商品ページだけで判断しているわけではありません。購入前に会社名を検索し、口コミやSNS、公式サイトの情報を確認するなど、慎重に行動している人の割合が高いことが今回の調査で明らかになりました。こうした行動は今後さらに一般的になると考えられるため、『ネット上で信頼できる状態』を作ることが非常に重要です。

丁寧な商品紹介はもちろん、会社概要や代表者の情報、実績、お客様の声、そしてサイトやSNSでの継続的な情報発信が安心材料となります。商品力だけでなく、『信頼されるための情報設計』が、選ばれるネットショップ作りの重要な視点であると意識すると良いでしょう。」

志鎌真奈美氏の詳しい情報はShikama.netで確認できます。

まとめ

今回の調査から、ネット通販の利用時に運営者情報を確認する行動は、もはや一部の慎重な人だけのものではなく、一般的な行動であることが判明しました。消費者は「情報量の多さ」「自然でポジティブな口コミ」「メディアによる紹介」「情報の鮮度」などを信頼の判断材料としており、これらの情報が不足している場合、購入を中止する可能性が高いことが示されました。

サイト運営者には、商品や価格の魅力だけでなく、「誰がどのように運営しているのか」をわかりやすく丁寧に伝える姿勢が強く求められています。

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